リモートワークにおける社内コミュニケーションの問題点と解決法とは!?

仕事

現在、コロナ禍でリモートワークを導入している会社は多いと思います。しかし、それにより、社内のコミュニケーションに頭を悩ませている人はきっと少なくないのではないでしょうか。
私も以前リモートワークだった時期に職場の人とのコミュニケーションが希薄化してしまったのを肌で実感しました。
そこでコミュニケーション戦略研究家の岡本純子さんという伝説の家庭教師がいることを知りまして、その岡本さんの記事<「日本人のリモートワーク」最大の問題はここだ(東洋経済)>より社内コミュニケーションについての問題点と解決のヒントについて掲載しておりましたので是非ご紹介させて頂きたいと思います。

~岡本純子さん~
日本を代表する一部上場企業の社長や企業幹部、政治家など、トップエリートを対象としたプレゼン・スピーチなどのプライベートコーチングに携わり、これまでに1000人の話し方を変えてきた方であり、その実績から”伝説の家庭教師”と呼ばれております。

 

●岡本さんの言いたいポイント

①リモートワークはまだまだ懸念材料がたくさんある!
②日本は生産性が先進国で一番低く、職場コミュニケーションは機能不全で使いものになっておらず、企業の多くが「コミュ障」である!
③コロナ禍の今こそ人と人とのつながりが大切である!

 

●要旨
2020年11月時点、東京商工会議所が発表した調査では、リモートワークを実施している企業は53.1%であり、「企業規模が大きいほど導入率は高く、中小ほど低い」という結果であった。そしてリモートワークは、「時間外業務の削減が進んだ」「コスト削減につながった」など効果を評価する声も多い一方で、「社内のコミュニケーション」に大きな課題意識があることが分かってきた。

 

-リモートワークの問題点
・スタンフォード大学のニコラス・ブルーム教授によると2020年5月、年収2万ドル以上のアメリカ人の42%がフルタイムでリモートワークをしており、70%の企業がリモートに肯定的という結果だった。
「ツールの発達」「Wi-Fi環境の改善」などにより、リモートワークのイメージは払拭され、今後も定着していくとみられている。ニコラス・ブルーム教授の予測では、ポストコロナでは社員のリモート比率は20%ぐらいになり、週2日程度がリモートという形に収まるのではないかと予測している。
・リモートのデメリットとしてよく指摘されるのは、社員が同じ物理的空間にいることで生まれる「偶然の出会いの喪失」である。アメリカでも「水飲み場での出会いやおしゃべりが、創発やイノベーションの機会を作り出す」という発想から、多くの企業がそうした出会いを促進するよう工夫をしてきた。また、「リモートの人たちの出世が遅れる」「社員の孤独感」といったことも懸念材料となっている。
・企業によって異なるが、リモートワークが懸念される主な理由は「そもそも、社内コミュニケーションが戦略的に行われてこなかった」「きっちりとした人事評価システムが確立されておらず、リモートでの成果を測りにくい」「対面重視で、意思伝達を”飲みニケーション”などに依存してきた」「Wi-Fiの脆弱性、家庭内で働くスペースを確保するのが難しいなどの環境的な障害がある」「海外とのやり取りにおける言葉の壁がある」である。

 

-日本企業の問題点
・日本の文化では、社内コミュニケーションは自然発生的にあるものと認識されており、基本は「上から下、下から上への一方的な伝達・報告」で終わっているのがほとんどで、「上下左右の対話の機会」「偶然の出会いからの会話」はリモートになってさらに減ってきている。また、日本社会は縦社会、以心伝心文化の中で、フラットに自由にコミュニケーションをする慣習がないため、対面での”あうんの呼吸”に依存してきた。
日本の労働者のエンゲージメント(やる気、会社への忠誠度、愛着、コミットメント)は世界最低レベルであり、生産性も先進国で一番低く、職場コミュニケーションは機能不全でまったく使い物になっていない。そして、日本企業の「コミュ障」気質にリモートでのコミュニケーション不足が相まって、今後日本企業の業績に大きな影を落とす可能性がる。

 

-リモートワークの方策とは
・リモートワークの方策には、①物理的には「密」を避け、心理的には超「密」にする、②「タテ」ではなく「水平的」な情報伝播をする、③コンテンツを「立体的に」パワーアップさせるの3つがあげられる。

①大手損保会社AIG損保では、日ごろからトップが率先して社内コミュニケーションを進めており、全社員を巻き込んだオンライン社員総会を企画するなど、つなぐ努力を続けている。
⇒社員が物理的にバラバラな状態だからこそ、心理的には超「密」なコミュニケーションが必要。

②住宅設備メーカー最大手のLIXILでは、コロナ以前に導入した「社内版SNS」が社員コミュニケーションの活性化の起爆剤となっている。社長も積極的に参加し、社員のアイデアが即日採用になるなど、スピーディーな決断にもつながっている。
⇒上から下への上意下達・一方通行の情報伝達だけではなく、「社員間の水平的なコミュニケーション」を活発化させる工夫も必要。

③星野リゾートでは社員をキャスターに仕立て、記者会見をニュース番組風に作って発信しており、気軽にわかりやすく3次元の映像情報になっているため、「社員が見ても、すぐに理解できる」という利点がある。
⇒受け手が喜んで、自ら積極的に取り入れ、さらに「ほかの人に話したい!」と思える「コンテンツ」としてのパワーアップが必要。

 

●感想
コロナ禍のいまだからこそ、人と人とのつながりが重要だと改めて感じました。また、日本の文化はこうしたリモートワークに全く適しておらず、そして日本の労働者自身にも問題があるということを知り、焦りを覚えました。人と人とのつながりを保つためには、上下だけの伝達だけではだめで水平の情報伝達も取り入れること、社内オリジナルの発信方法を考えるなどまだまだやれることはたくさんあるはずです。リモートワークの定着化は日本にとっては、非常にリスクがあり海外との差をどんどん拡げられてしまう恐れがあります。私自身、リモートであろうが、リモートでなかろうがつながりを意識して働き続けたいと思います。

 

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